company name
   >> home >> お知らせ
HOME


発行済図書の一部改訂・追加ダウンロード


土木工事工種体系化の手引(平成23年10月改訂版)

※2011年9月発行の土木工事工種体系化の手引に一部改訂があります。
(正誤表、差替頁の順になっています)





土木工事数量算出要領(平成23年10月改訂版)

※2011年9月発行の土木工事数量算出要領に一部改訂があります。
(正誤表、差替頁の順になっています)





土木工事共通仕様書(平成23年10月版)

※2011年9月発行の土木工事共通仕様書に一部訂正があります。
(正誤表、差替頁の順になっています)





土木工事積算基準ほか(平成23年10月)

※2011年8月発行の土木工事積算基準等が一部改正されました。
(正誤表、差替頁の順になっています)
2011年 2012年
施行日→ 08/09 08/26 10/07 02/09 03/26 04/06 04/16
適用日→ 10/01 10/17 12/01 04/01 06/01 04/19 06/19
(1)土木工事積算要領 -
(2)土木工事積算基準(共通編) - - - -
(3)土木工事積算基準(河川編) - - -
(4)土木工事積算基準(道路編) - - - -
(5)土木事業委託積算基準 - - - -
(6)土木工事積算基準
   (電気通信・機械設備編) 
- - - -
(7)漁港関係工事積算基準T 
(8)漁港関係工事積算基準U -
(9)土木工事積算基準(下水道編) - - - -
(10)土木工事積算要領(下水道編) -

北海道砂防技術指針(案)平成20年7月改訂版

北海道砂防技術指針(案)平成20年7月改訂版が一部改訂されました。

平成18年6月発行の元本(紺バインダー2穴・15,000円)に
平成20年7月発行の加除(9,000円)を差替えた「平成20年7月改訂版」
が一部改訂になった「平成23年4月改訂版」(差替用)です。

 

H20年7月版を差し替えしたかどうか?・・・の方へ
元本のP22〜23を開きます。アフトロマナイ川の写真が
P23にあれば未差替、P22にあれば差替済です。


河川事業設計要領

河川事業実務要領・河川事業設計要領(2分冊セット・H
18/10)の内、河川事業設計要領が一部改正になりました。



新旧対照表・差替頁の順になっています。また、差替
頁の内、「2-1-5」、「4-2-13」は改定がありません。

2011/4/1〜適用


平成23・24年度
北海道内各市町村の入札参加資格審査申請の手引




正誤表をご覧下さい

建設業許可申請の手引(平成21年4月改正・第2版)



支庁制度改革による発行図書の読替えについて

支庁制度改革により、平成22年4月1日より総合出先機関の名称が変わりました。
建設業許可申請の手引、建設業決算報告書作成の手引、決算報告書、経審に
ついては別紙の通り読み替えて使用してください。

他、一部訂正があります。

決算報告書作成の手引(平成22年3月改訂)



支庁制度改革による発行図書の読替えについて

支庁制度改革により、平成22年4月1日より総合出先機関の名称が変わりました。
建設業許可申請の手引、建設業決算報告書作成の手引、決算報告書、経審に
ついては別紙の通り読み替えて使用してください。

道路事業設計要領・道路工事標準設計図集訂正のお知らせ

※2007年1月発行の道路事業設計要領・2007年4月発行の道路工事標
  準設計図集が一部改正されました

@新旧表
(変更箇所)
A差替用
(印刷ページ)
道路事業設計要領 H19.4改訂
道路事業設計要領 H19.12改訂
道路事業設計要領 H21.2改訂
道路事業設計要領 H22.3改訂
道路事業設計要領 H22.8改訂
(平成22年3月改訂版未収録)
道路事業設計要領 H23.7改訂
(平成22年3月改訂版未収録)
(右側は一部修正の追加ファイル)
道路工事標準設計図集 H19.12改訂
道路工事標準設計図集 H21.2改訂
道路工事標準設計図集 H22.3改訂 なし
(追加のみ→)
道路工事標準設計図集 H22.8改訂
道路工事標準設計図集 H23.7改訂
(右側は一部修正の追加ファイル)

※上記6回の改訂部分を含む「道路事業設計要領 平成23年8月改訂版」
  上記5回の改訂部分を含む「道路工事標準設計図集 平成23年8月改訂版」
  を販売中です。


漁港施設設計要領訂正のお知らせ

平成18年6月発行の漁港施設設計要領
(平成18年度版)が一部改定されました

 H19.10改定
 H21.11改定
 H22.4改定
 H22.8改定


道路事業設計要領訂正のお知らせ

2009年3月発行の建設業許可申請の手引に訂正があります



現在販売のものは、この訂正を修正済みです


 情報公開サイト

平成13年8月総務省は「インターネットによる公益法人のディスクロージャーについて」をとりまとめ、各府省及び都道府県は、所管公益法人に対し、最新の業務及び財務等に関する資料をインターネットにより公開するよう要請を行うこととなりました。指導監督基準に定める当協会の「業務及び財務等に関する資料」を公開しています。
資料


 




| home | 図書用紙 | 組織 |

doboku society of hokkaido, co,ltd. All rights reserved.